調査は11月にインターネットで実施し、20〜50代の社会人900人(男性498、女性402)から回答を得た。「お歳暮を贈る」「多分贈る」「多分贈らない」と「贈らない」の4択で尋ね、後者2択を「贈らない」としてまとめた。
調査結果によると、全体の70.6%が送らない派で、年代別で見ると、20代が75.1%、30代が71.5%、40代が69.3%、50代が63%だった。
お歳暮の必要性については、60.1%が「不要」と回答。その理由として「お金がかかる」が53.9%と最も多く、「他の手段であいさつや感謝を示せる」が53.7%、「準備が面倒」が33.5%と続いた。
自由記述では、「受け取ると返す義務が発生し、精神的にも経済的にも負荷を感じる」「お歳暮を贈ったり、受け取ったりしたことがなく、そもそも文化としてなじみがない」とする回答があった。
過去4年でお歳暮を贈ったかどうかを尋ねたところ、19年は56%、20年は21%、21年は20.1%、22年は24.1%だった。20年以降の新型コロナの感染拡大を機に年末の贈答を取りやめ、そのまま定着しつつあることがうかがえる。プライベートのお歳暮の平均予算は5750円だった。
アンケートでは年賀状についても質問。51.5%が年賀状を「多分送らない」「送らない」とした。また、「年賀状は不要」と回答したのは54.3%で、うち49.4%が「SNSなど他の手段で代用できる」とした。
総研は「お歳暮は亡くなる傾向にある。一方、年賀状はデジタル化と組み合わされることで文化が継承される可能性があり、明暗が分かれる結果となった」と指摘した。
毎日新聞
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