「お金かかる」「面倒」お歳暮文化、衰退か 「送らない派」は７割

　２０２３年は、およそ７割がお歳暮を贈らないーー。社会人の意識調査を手掛ける「Job総研」（東京）が２７日に公表したアンケート結果で、そんな世相が浮き彫りとなった。お歳暮を不要とした人のうち、５割以上が「お金がかかる」ことを理由に挙げていて、創建は物価高を背景とした、お歳暮文化の衰退を指摘している。

　調査は１１月にインターネットで実施し、２０〜５０代の社会人９００人（男性４９８、女性４０２）から回答を得た。「お歳暮を贈る」「多分贈る」「多分贈らない」と「贈らない」の４択で尋ね、後者２択を「贈らない」としてまとめた。

　調査結果によると、全体の７０．６％が送らない派で、年代別で見ると、２０代が７５．１％、３０代が７１．５％、４０代が６９．３％、５０代が６３％だった。

　お歳暮の必要性については、６０．１％が「不要」と回答。その理由として「お金がかかる」が５３．９％と最も多く、「他の手段であいさつや感謝を示せる」が５３．７％、「準備が面倒」が３３．５％と続いた。

　自由記述では、「受け取ると返す義務が発生し、精神的にも経済的にも負荷を感じる」「お歳暮を贈ったり、受け取ったりしたことがなく、そもそも文化としてなじみがない」とする回答があった。

　過去４年でお歳暮を贈ったかどうかを尋ねたところ、１９年は５６％、２０年は２１％、２１年は２０．１％、２２年は２４．１％だった。２０年以降の新型コロナの感染拡大を機に年末の贈答を取りやめ、そのまま定着しつつあることがうかがえる。プライベートのお歳暮の平均予算は５７５０円だった。

　アンケートでは年賀状についても質問。５１．５％が年賀状を「多分送らない」「送らない」とした。また、「年賀状は不要」と回答したのは５４．３％で、うち４９．４％が「SNSなど他の手段で代用できる」とした。

　総研は「お歳暮は亡くなる傾向にある。一方、年賀状はデジタル化と組み合わされることで文化が継承される可能性があり、明暗が分かれる結果となった」と指摘した。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　毎日新聞