インフルエンザは例年、年末前後に流行し、ピークが一つできる。しかし、今シーズンは昨年9月から流行しが拡大した。大阪府の本村和嗣・感染症情報センター長は「コロナ禍ではインフルエンザがほとんど流行ぜず、十分な免疫を持たない人が増えた。(対策が緩和された)昨春以降、社会経済活動が活発化し、3,4カ月早く感染が広がった」と指摘する。
厚労省は、全国5000の定点医療機関からの報告を基に1機関当たり1週間の患者報告数が10人で「注意報」、30人で「警報」とする基準を定めている。
暁からの流行は12月初旬に報告数の全国平均が33.7人と警戒レベルとなった。その後は注意報レベルの12.7人まで下がったが、年明け以降は5週連続で増加し、2月初旬に23.9人となった。地域別では福岡、佐賀、熊本、大分、宮崎、奈良、京都のt府県が警報レベルとなり、大阪、愛知など4府県で29人を超えて警報レベル寸前だ。
「患者の増加が止まらない」。大阪府東大阪市のクリニック「藤戸小児科」の藤戸敬士院長は話す。2月初旬の1週間の患者数は1か月前の10倍近い108人にまで急増したという。
2回目のピークができた背景には、昨年末にかけて2種類のA型(H1N1型、H3N2型)が流行した後、1月以降に新たにB型が拡大している現状がある。
感染症に詳しい菅谷憲夫・慶応大客員教授によると、B型ウイルスはあまり変異を起こさない。多くの大人では一度かかって得た免疫が保たれて重傷化しにくいが、この4年間、B型の流行がなかったため、子どもはほとんど免疫を持っていないという。2月初旬の患者の約7割を15歳未満が占めた。
読売新聞
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