「グリーン上で時間をかけている組も勘弁してほしい」
本サイト「ゴルフのニュース」が1月20日に配信した「『何回素振りしてんだよ』周囲も思わずイライラ・・・スロープレーにつながる❝ご法度❞行動を改めて考えてみた」に多くの反響がありました。
記事で語られていた内容は、スロープレーが目立つゴルファーの実態や改善策について言及したもの。読者からは、実際に目にしたスロープレーにつながりかねない行為に対する多くのコメントが寄せられました。
以下、一部を抜粋して紹介します。
「最近はほぼビキナーだけの若い組を見かけるが、たいていティーイングエリアの後ろで大声で話してるし、スロープレーも顕著に目立つ」
「林に打ち込んでいるのにクラブを持たずに行く人。時間もかかるし、注意しない同伴者も悪い」
「『プレショットルーティン』を頑なに守る人。70台で回る人はともかく、100以上売ってしまう人はやめた方がいい」
「遅い人は自分が遅いと気づいていない」
コメントの多くを占めていたのは、スロープレーに対する自覚が伴っていないというもの。基本的なエチケット・マナーの理解が不十分であると懸念する声が多数寄せられていたほか、グリーン上での行動を指摘する人もいました。
「パットでは前後左右に行ったり来たりして、ラインを合わせるまでの時間が長すぎる」
「グリーンじょいうで時間をかけている組も勘弁してほしい。特にホールアウトした後にカート動かさずスコア記入いているような組はだめですね」
スコアに直結するパッティングで入念にラインを読みたい気持ちもわからなくはないですが、度を超えた時間を費やすのはもちろんご法度。そして、パッティングを終えた後は後続組のためにもグリーンを速やかに開けるのが、ゴルファーとしての基本的なマナーでもあるのです。
マナー指導の必要性を訴える声も
では、プレー中のどのような心掛けがスロープレーの撲滅につながるのでしょうか。読者からは次のような声が寄せられていました。
「以前、ゴルフ場の支配人から『大事なのは前の組との間隔を保つことだ』と言われた」
「残りの距離やらいの状況を予想して、何本かクラブをもってボールのところに行く」
「素振りを多くした方が安心するのであれば、自分が打つ順番が回ってくる前に済ませておく」
さらには、ゴルファーに対する❝指導❞の必要性を求めるコメントも見受けられました。
「昔と違ってマナーや技術を教えないんだろうな」
「『素振りは2回以内、アドレスしたら5秒以内に打ちましょう』という札を各カートにぶら下げましょう」
「ゴルフ人口が増えたのはいいが、経験者と回ってマナーやエチケットを身に着けてほしい」
昔であれば、マナーやエチケットを先輩や上司から学ぶ機会も多かったでしょうが、近年は良かれと思った指導もハラスメントの問題に発展したりと、関係性の変化が顕著に表れています。時代に合った指導法も含め、課題はまだまだ山積みであるといえそうです。
ゴルフ ニュース
2025年01月28日
新型コロナ、自然界発生より研究所から流出した可能性高い=CIA
米中央情報局(CIA)の報道担当者は25日、中国で起きて世界に広がった新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)について、CIAは自然界での発生よりも、研究所から流出した可能性の方が高いと評価していることを明らかにした。
中米の中国大使館の報道担当者はロイターに出した声明で、CIAの結論は「誤解を招く」とし、「実在する証拠」に基づくものではないと批判して、「ウイルスの発生源は複雑な科学的問題であり、科学者や専門家は政治家に判断されるのではなく、厳密で綿密な科学的研究を通じて答えを見つけ出すべきだ」と主張した。
中国の武漢ウイルス研究所からの流出が新型コロナのパンデミックを引き起こした可能性が高いとの見方が出ていることに対し、中国側はこれまで信ぴょう性がないと反論した。
CIAは数年間にわたり、新型コロナの起源についての結論を出せないと説明してきた。しかし、ウイリアム・バーンズ前長官が売電前政権末期の数週間にCIAのアナリストと科学者らにパンデミックが起きたことの歴史的重要性を強調し、明確な判断を下すよう求めたという。
CIAは「新型コロナのパンデミックの起源は研究に関連している可能性の方が高い」という評価について「確信度は低い」としており、依然として研究室起源と自然起源の両方のシナリオもっともらしいとの声明を出した。
CIAが新型コロナの起源に関する新たな情報をどの程度収集したかや、新たな証拠が最新の評価を策定するのに用いられたかどうかはわかっていない。
CIA長官に就いたジョン・ラトクリフ氏は今月24日に議会上院で人事が承認された後、米保守系ニュースサイト「ブライトバード」のインタビューで、地震が最初に取り組む優先事項の一つは新型コロナのパンデミックの起源を公に評価することだと言及。そのうえで「私は情報、化学、そして常識のすべてが新型コロナの起源が武漢ウイルス研究所からの流出を示していると確信している」と語った。
Reuters
中米の中国大使館の報道担当者はロイターに出した声明で、CIAの結論は「誤解を招く」とし、「実在する証拠」に基づくものではないと批判して、「ウイルスの発生源は複雑な科学的問題であり、科学者や専門家は政治家に判断されるのではなく、厳密で綿密な科学的研究を通じて答えを見つけ出すべきだ」と主張した。
中国の武漢ウイルス研究所からの流出が新型コロナのパンデミックを引き起こした可能性が高いとの見方が出ていることに対し、中国側はこれまで信ぴょう性がないと反論した。
CIAは数年間にわたり、新型コロナの起源についての結論を出せないと説明してきた。しかし、ウイリアム・バーンズ前長官が売電前政権末期の数週間にCIAのアナリストと科学者らにパンデミックが起きたことの歴史的重要性を強調し、明確な判断を下すよう求めたという。
CIAは「新型コロナのパンデミックの起源は研究に関連している可能性の方が高い」という評価について「確信度は低い」としており、依然として研究室起源と自然起源の両方のシナリオもっともらしいとの声明を出した。
CIAが新型コロナの起源に関する新たな情報をどの程度収集したかや、新たな証拠が最新の評価を策定するのに用いられたかどうかはわかっていない。
CIA長官に就いたジョン・ラトクリフ氏は今月24日に議会上院で人事が承認された後、米保守系ニュースサイト「ブライトバード」のインタビューで、地震が最初に取り組む優先事項の一つは新型コロナのパンデミックの起源を公に評価することだと言及。そのうえで「私は情報、化学、そして常識のすべてが新型コロナの起源が武漢ウイルス研究所からの流出を示していると確信している」と語った。
Reuters
2025年01月21日
鶏卵高騰「エッグショック」懸念、鳥インフル急拡大で殺処分が最悪ペース…業者「防ぎきれない」
養鶏場での高病原性鳥インフルエンザの感染拡大に伴い、鶏卵価格がジワリと上昇している。JA全農たまごによると、1キロ・グラム当たりの卸価格(東京地区、Mサイズ)は今月6日の225円から20日には250円に上昇。農林水産省は養鶏業者らに感染拡大の防止を呼びかけるとともに、殺処分増による流通への影響を緩和するため、自治体や業界団体に不足地域への鶏卵の融通などを求める方針だ。
鳥インフル感染は今月に入り急拡大している。昨年末までは12道県で16件だったが、今月は20日午後2時時点電鶏卵の生産地の愛知や千葉など5県で23件発生。今期の殺処分対象数は計693万羽に膨れ上がり、このペースで感染拡大が続けば過去最悪の2022〜23年シーズン(84件で殺処分数計1771万羽)を「上回る恐れもある」と農水省担当者は警戒する。
農水省は20日、今季2回目の緊急全国会議を開催。発生通報の遅れがあったとして、各都道府県の担当者や養鶏関係者らに早期通報と消毒の徹底を呼びかけた。
懸念されるのが鶏卵価格が高騰する「エッグショック」だ。農水省食肉卵課は現在の価格上昇について「殺処分の影響が出ている」と分析。さらに殺処分が増えれば、1キロ・グラム30円まで上昇した22〜23年シーズン並みに高騰する恐れもある。
農水省は、供給の安定化や価格高騰の緩和のため、近く自治体や業界団体に対し、
・鶏卵の不足地域への融通
・加工用に冷凍液卵の活用
・採卵鶏の採卵期間を1〜2か月程度延長
を求める通知を出す。
県内では鳥インフル感染が5期連続して発生しており、養鶏業者に詳しい元東京農業大教授の信岡誠治氏は、「養鶏業者からは『防ぎきれない』と悲鳴が上がっている。欧州のようにワクチン接種による発症抑止など殺処分以外の穂y策も考えるべきだ」と話す。
読売新聞
鳥インフル感染は今月に入り急拡大している。昨年末までは12道県で16件だったが、今月は20日午後2時時点電鶏卵の生産地の愛知や千葉など5県で23件発生。今期の殺処分対象数は計693万羽に膨れ上がり、このペースで感染拡大が続けば過去最悪の2022〜23年シーズン(84件で殺処分数計1771万羽)を「上回る恐れもある」と農水省担当者は警戒する。
農水省は20日、今季2回目の緊急全国会議を開催。発生通報の遅れがあったとして、各都道府県の担当者や養鶏関係者らに早期通報と消毒の徹底を呼びかけた。
懸念されるのが鶏卵価格が高騰する「エッグショック」だ。農水省食肉卵課は現在の価格上昇について「殺処分の影響が出ている」と分析。さらに殺処分が増えれば、1キロ・グラム30円まで上昇した22〜23年シーズン並みに高騰する恐れもある。
農水省は、供給の安定化や価格高騰の緩和のため、近く自治体や業界団体に対し、
・鶏卵の不足地域への融通
・加工用に冷凍液卵の活用
・採卵鶏の採卵期間を1〜2か月程度延長
を求める通知を出す。
県内では鳥インフル感染が5期連続して発生しており、養鶏業者に詳しい元東京農業大教授の信岡誠治氏は、「養鶏業者からは『防ぎきれない』と悲鳴が上がっている。欧州のようにワクチン接種による発症抑止など殺処分以外の穂y策も考えるべきだ」と話す。
読売新聞